2017年05月07日

書協『2016年書籍の出版企画・製作等に関する実態調査(第5回)』過去調査からの推移分析(1)

 『新文化』(2017/4/6付)記事に、日本書籍協会 (以下「書協」)が行った『2016年書籍の出版企画・製作等に関する実態調査(第5回) 』の概要が紹介されていた。この調査は1994年に第1回目が実施され、その後、2001年、2005年、2009年と過去4回に渡って実施されており、今回は7年ぶりの実施。

 調査期間は2016年2月~5月、有効回答数は、書協会員出版社(2016年1月現在)425社のうち、231社である。日本にある3,000以上の出版社のうち、有効回答が僅か231社ではあるものの、書協パンフレットの会員出版社名簿を見る限り、大小まんべんなくというところだろうか(調査対象の偏りを疑っては話が進まないので信頼するとして)。

 書協会員出版社には配布されているようだが、以下リンクのwebページ下段の注文フォームからも購入可能

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  ISBN: 9784890031429 / 定価:本体価格1,500円+税

 まず気になったのは、出版社の本づくり(そのもの)における状況である。『新文化』(2017/4/6付)記事によれば

【編集関係】では、編集者1人当たりの年間平均製作点数は減少傾向にある。社内における製作点数減を外注で補っている状況だ。

1人当たりの製作点数は、「5~9点」(49.4%)が最も多く、前回比で1.6ポイント増。しかし、2位の「1~4点」(22.5%)は前回より1.8ポイント増え、3位の「10~15点」は同5.9ポイントと大幅に減少した。

編集作業の外注は「している」「することがある」と合わせて84.4%。前々回の64.3%、前回の78.0%に比べて飛躍的に増えた。

出典: 『新文化』(2017/4/6付)

とある。しかしこの情報だけでは、新刊の刊行に費やされる時間がどうなったのかが読み取れない。

 読者にしてみれば、同じ出版社から出されている以上、出版社の編集者が製作しようが、編集作業を外注しようと関係のないこと。作り手の粗製濫造により、コンテンツの質の劣化も読者離れの一因、と考えている私としては、本づくりに対する労力がどの程度割けられているのかの実態、時系列での推移を知りたいのだが・・・ 

 どうやら報告書の原典に当たらなければならないようだ。

 次に気になったのは、電子書籍における取り組み状況。理由は、世間で話題になっている本、ランキング上位の本であっても、電子化されていないタイトルが散見され、電子派の私としては出版社の取り組み姿勢に対して少なからず不信感を抱いていたからだ。『新文化』(2017/4/6付)記事によれば

【電子書籍(雑誌除く)】では、72.3%の出版社が刊行していると答えた。

発売のタイミングは①紙版とほぼ同時、②紙版刊行後1~3カ月後、③特に決めていないの順。

個人向け希望小売価格は「紙版より安く」が65.5%、「同じ」46.2%、「高く」11.0%。

公共図書館向けは「紙版より高く」が74.5%と圧倒的。大学・大学図書館などの教育機関向けは「高く」が67.6%だった。

出典: 『新文化』(2017/4/6付)

とのこと。価格設定については比率が書かれているのでへぇ~という感じだが、そもそも「紙版とほぼ同時」に電子版の新刊を出してくれる電子派読者のことを考えてくれている出版社はどれくらいあるのか?そこが知りたいのに・・・ 

ということで、書協発行の『2016年書籍の出版企画・製作等に関する実態調査(第5回)』(以下「原典」)を入手し、せっかくなので過去4回の結果もふまえつつ、数値の推移を分析することにした。

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posted by 鳴海寿俊 at 22:24| Comment(0) | 出版社・著者(作り手) | 更新情報をチェックする
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